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情報

知っておきたい台風情報の活用術 「予報円」「複数の経路予想」の使い分け

季節は夏から秋へと変わり、本格的な台風シーズンが到来しています。例年、全国各地で暴風や大雨の被害が多発しているだけに一層の備えが必要となりますが、様々な台風情報をみなさんはどう読み解けば良いと思いますか?海外と国内の情報の違いや活用方法について、紹介してみたいと思います👍

 

気象関係者にとって、「魔の9月26日」という言葉があるそうです。その日は1954年の洞爺丸台風、1958年の狩野川台風、1959年の伊勢湾台風と、歴史に残る3つの大型台風が上陸した日だからです。近年では、2018年9月30日にに和歌山県田辺市に上陸した台風24号や2019年10月12日に静岡県伊豆半島に上陸した台風19号(東日本台風)は大きな被害をもたらしていて、これからが台風シーズン本番ともいえるのです🌀。

 

この20年で気象予報の技術は大幅に向上しました。これに伴い、台風情報も様々なものを入手できるようになったのです。

 

太平洋西部で発生し日本列島付近に向かう台風の動向といえば、かつては気象庁の独壇場でした。しかし、世界各地の気象官署や研究機関は「全球モデル」といって、地球全体の気象をスーパーコンピューターによって、2週間程度先まで予測するシステムを完成させています。

 

つまり、欧州やアメリカなど、世界中の気象官署が日本周辺の台風の進路を予測しているのです。海外と気象庁それぞれの情報について、どんな特徴があるのか、そしてどんな使い分けが必要なのか、頭に入れておくことは有効なのです。

 

まず、お馴染み?!の気象庁は、2019年4月から132時間(5.5日)先までの台風の進路予報を開始しています。色々なケースを想定して進路の集団を描く「アンサンブル予報」をベースに、台風が円内に入る確率が70%と予想される「予報円」で図示しています。台風発生後は3時間置きに発表されます。

 

次に、海外の台風情報に目を向けてみます。代表的なものとして欧州中期予報センター(ECMWF)と米軍の合同台風情報センター(JTWC)があります。それぞれホームページで台風情報を発表していて、多くの人がSNSなどで予報図を紹介していることも多いです。Twitterで「台風 ECMWF」「台風 JTWC」などと検索すれば、すぐにいくつものツイートが見つかるはずです。

 

ECMWFの台風進路は通常10日先までを示しています。進路は気象庁と同じくアンサンブル予報ですが、予報円ではなく複数の経路予想で示しています。一方、JTWCは5日先までの進路予想を1本で描いています。円周のような形は暴風域などの風の強さを示したもので、気象庁の予報円とはずいぶん異なります。

 

これらの特徴を考えると、1週間先の台風の動向を知りたい時はECMWFの台風情報が役に立ちそうです。次の週に出掛ける予定があるなら、チェックしてみても良いかもしれません。予報円が大き過ぎて、もう少し絞り込んだ情報が知りたい時には、JTWCのものがすっきり頭に入るかもしれません。

 

なお、気象庁は台風の進路予報の精度について、2019年に開催した懇談会の資料をホームページに掲載しています。これによれば、気象庁の台風の進路予想(3日先の場合)は必ずしも海外の気象官署に比べて優れているということはないようです。また、進路予想の向上は2021年春の時点でもあまり芳しくないといいます。その意味でも、海外の情報に目を通す価値はあるのです。

 

しかし、台風が明後日にも我々の生活圏に入ってくるという切迫した状態になれば、やはり頼りになるのは気象庁の台風情報です。気象庁は、地方自治体の防災機関と連携し台風情報を発信しているからです。

 

台風に伴う大雨などの警報や特別警報の発表の内容やタイミングは、市町村や都道府県などの防災機関との間で意見交換を行っています。気象庁は、民間気象会社が予報業務を行う場合、気象庁長官の許可を受けなければならないとしていますが、こうした許可制民間気象会社に向けて「一般向け予報の場合、台風に関しては気象庁の台風情報の範囲内での解説にとどめ、独自の予報などを提供することはできません」としているのは、しっかり自治体と連携したうえで情報発信をしているからという背景があるのです。

 

防災は「自然災害との戦争」と例えられることがあります。相手が攻めて来てから議論をしていては、十分に準備することは出来ません。SNSで広がるフェイクニュースに惑わされないためにも、災害対策の面では情報や対策の一元化が重要となります。

 

このように、情報を入手する際は、その時々の状況に応じて姿勢を変える事が大切かもしれません。台風の動向に平時と非常時といった区別は無いのかもしれませんが、平常時は海外の情報を含め様々な台風情報を活用し、防災行動が重要となる非常時は気象庁の台風情報を注視して、地方自治体の対策に沿った行動が求められます。

 

私たちはこうしたメリハリを利かして、台風情報を使い分けていかなければならないのです👍

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